内戦後も奪われ続ける命──シリア東部を脅かす爆発物と深まる医療危機

MSFは報告書『戦争が残した爆発物──シリア・デリゾール県の長期的な被害（Explosive Remnants of War – Lasting Harm in Deir Ez-Zor, Syria）』を発表し、負傷者が適時かつ包括的な専門医療を受ける際に直面する課題や、地雷・不発弾対策に取り組む関係機関の重要な役割について明らかにしている。

 

本報告書は、2025年4月から2026年4月までのMSFおよび保健省の医療データに加え、現場での活動から得られた知見や、患者、家族、医療従事者への聞き取り調査に基づいて作成された。

 

この間に、MSFと保健省のチームはデリゾール国立病院の救急外来で、地雷や不発弾、放置された爆発物によって負傷した215人以上を治療した。そのうちのほぼ半数は子どもだった。

 

デリゾール県は今なお、シリア国内で最も多くの地雷や不発弾などの爆発物が残されている地域の一つだ。

人びとは農作業や家畜の放牧、トリュフの採集のほか、被害を受けた家や建物へ戻るといった日常生活のさまざまな場面で負傷している。特に子どもたちは、屋外で遊んだり、廃墟となった建物を探検したりする際に危険にさらされている。

また、負傷した人びとの多くは、救急医療を受けるために遠隔地から危険な道のりを長時間かけて移動しなければならず、救急車を利用できないケースも少なくない。

「活動開始から1年間で、子どもや農地で働く人びとを含め215人以上の負傷者を治療してきました」と、デリゾール県でMSFのプロジェクト・コーディネーターを務めるレベッカ・カーは話す。

「残念ながら、こうした爆発物による民間人の被害は今も後を絶ちません」

爆発によって負傷した人や手足を失った人が多くいるにもかかわらず、リハビリテーションや義肢装具の提供、専門的な心のケア、社会・経済的支援へのアクセスは依然として著しく限られている。そのため、多くの患者が回復したり、自立を取り戻したりすることが難しい状況に置かれている。

デリゾール県出身のモハンマドさんは、農作業中に地雷を踏み、両足を膝上から失った。負傷によって一変した自身の生活を、次のように語る。 

 

「以前は毎日働いて、自分で生計を立てていました。でも今は、ほとんどの時間を家で過ごし、ほぼすべてのことを家族に頼らざるを得ません」

デリゾール国立病院の医療スタッフは、人びとが危険を冒さざるを得ない背景に、経済的な苦難があると指摘する。救急科・整形外科のワシーム・アワク医師は言う。

デリゾール県で大きな課題となっているのが、緊急外傷医療へのアクセスだ。専門医や医療機器の不足に加え、退院後の支援体制も十分ではなく、多くの患者が合併症や死亡のリスクにさらされている。

「負傷者の数が病院の受け入れ体制を上回ることも少なくありません」と、デリゾール国立病院の整形外科部長であるアマル・アル・ラジャブ医師は話す。

MSFはまた、残された爆発物による汚染が、人道援助活動や生活に欠かせないサービスへのアクセスに深刻な影響を及ぼしている状況を目の当たりにしている。

医療施設や給水インフラ、住宅地の一部には今なお爆発物が残されており、地域住民だけでなく、人道援助団体も安全なアクセスが妨げられている。

被害を防ぎ、人道援助活動や復興を進めていくためには、汚染状況の調査や爆発物の除去、人びとへのリスク回避教育といった地雷対策活動の継続が不可欠だ。

2025年4月以降、MSFは保健省と協力しながら、デリゾール国立病院の救急外来を支援している。救急医療に加え、検査体制や感染予防・管理、医療器具の滅菌、水・衛生環境の改善にも取り組んでいる。

また、スタッフへの研修やトリアージ体制の導入、患者の受け入れから診療までの流れの改善を進めてきた。さらに、院内の医療廃棄物管理区域の改修を行ったほか、新たな焼却炉やX線装置の設置など、医療体制の強化を支援している。

MSFは、爆発物によって汚染された地域の安全確保が進むことを求めるとともに、負傷者へのリハビリテーションや義肢装具、心のケアなどの専門医療を拡充するための支援強化を訴えている。

こうした対策が進まなければ、デリゾール県の人びとは内戦終結後もなお、避けられたはずの死や人生を一変させるような負傷に苦しみ続けることになると、MSFは警鐘を鳴らしている。