気候変動に人道援助はどう対応するか　気象データによるマラリア予測、太陽光発電の病院も

南スーダンでは、マラリアは子どもが命を落とす主な原因の一つだ。その季節的ピークや流行状況は常に大きく変わるため、マラリア対策の計画立案や準備は非常に難しい。そこでMSFは、マラリアの症例数のピークを予測することで対応改善につなげるため、2021年にマラリア予測プロジェクトを開始。日常業務で集まるマラリアのデータと降雨量、気温、湿度、風速などの気象指標を用いた予測モデルで、流行の早期警戒につなげるというものだ。

このプロジェクトは現在、MSFが複数の医療施設を支援しているジョングレイ州ランキエンで試験段階にある。もし実用化され、他の地域でも利用されるようになれば、MSFをはじめ、南スーダン保健省などマラリア流行時に対応する機関は、医療活動の予測や人・物・資金をより効率よく動かせるようになるはずだ。

2022年5月から6月にかけて、ブラジルでは記録的な大雨、洪水、地滑りが起き、130人以上の命が奪われた。避難を余儀なくされた人は4万人に上り、地区自体が消えた場所もある。こうした未曾有の気象現象の背後には気候変動があり、地域の人びとの健康に深刻な影響を与えている。

被災地で地域の人びとと援助活動に当たったMSFは、医療従事者や、被災者を助ける側の人びとに対する心のケアが見落とされていることに気づいた。そこで、MSFは援助の最前線で働く人びと約500人に心の健康と心理社会面の支援を提供する5週間のプログラムを行った。

このプログラムの担当スタッフのナディア・ドゥアルテ・マリーニはこう語る。「かつてない事態に対応する中で、多くの現場スタッフが自分に自信が持てないという思いを抱いていました。災害対応の経験が豊富なMSFの心理療法士と交流することで、スタッフは不安を解消し、落ち着いて次に何をすべきか考えられるようになったのです」

母子死亡率が最も高い国の一つであるシエラレオネ。2014年のエボラウイルス病（エボラ出血熱）の流行で多くの医療従事者が亡くなった結果、イースタン県の県都ケネマでは、農村や遠隔地で医療に大きな格差が生まれた。ここでMSFが運営する182床の病院は、太陽光発電とディーゼル発電機のハイブリッド電気システムで稼働している。

コンゴ民主共和国（以下、「コンゴ」）の遠隔地に3カ所あるMSFの支援先病院でも、太陽光発電を利用している。MSFの経験は、インフラが限られた遠隔地であっても環境に配慮した方法への転換は可能であり、年間何トンものCO2を削減できることを示している。

 

MSFのエネルギー兼暖房・換気・空調チームリーダーであるイニャキ・ゴイコレアはこう話す。「もしコンゴの辺境にある病院で100％太陽エネルギーに移行することができたら、できない場所はないでしょう。私たちが活動している多くの地域の人たちは、持続可能な発電方法に移行することの大切さを理解しています。活用できる地元の専門知識もたくさんあるのです」