熊本地震：避難所の人びとに最善の医療援助を

熊本地震の前震発生から1週間が過ぎ、避難生活中に亡くなった人を含む死亡数は59人に上っている。被災地では今も約9万人が避難生活を余儀なくされている。前例がないほどの頻度で余震が続いているうえ、前日までの大雨の影響による土砂崩れ、水道などのライフラインも完全復旧にいたっていない。国境なき医師団（MSF）の活動拠点がある南阿蘇村では現在もおよそ1500人（※）が避難生活を送っており、帰宅の見通しはたっていない。

• 南阿蘇災害医療会議より

MSFはこの日、引き続き2チーム体制で活動、避難所に身を寄せる被災者の人びとへ医療援助を行った。

1班は早朝から大津町にある熊本体育館を目指した。前日の大雨による土砂災害を警戒し、隣接する南阿蘇村立野地区から72人が避難してきた場所だ。避難者の多くは高齢者で、これまでの1週間医療援助を受けておらず、慣れない避難生活に順応できていない人もいる。

MSFは避難者に体調や服用中の薬など足りないものはないかなどの聞き取りを行い、希望者にその場で診察と薬の処方を行った。診察を受けた70代の女性は、以前に膝の手術をした後、しびれと痛みどめの薬を服用してきたが、避難の際に持ち出すことができず1週間眠れない日々が続いたという。女性はその後、災害処方箋を受け取り無事に近隣の薬局まで薬を受け取りに行くことができた。

MSFの看護師の畑井智行は「住み慣れた家を地震で失い、着の身着のままで避難所にたどり着いた矢先、さらに大雨で別の場所に避難を強いられた人びとは疲弊しており、この生活が長引けば健康被害につながる恐れもあります。人びとがより安心して生活できる環境を整えることが急務となっています」と話す。

現地で活動の指揮をとるプロジェクト・コーディネーター、幣原園子医師は、「現地には援助のための物資や団体が多数入っていますが、個人と地域両方のレベルで先の見通しは立たず、住民の避難生活は今後しばらく続くものとみられます」と語る。

MSFは本震直後の4月17日に現地入りし、被災地の医療ニーズ調査を進めた。18日には菊池市と益城町で状況を調査。被害は大きかったものの、医療面でのニーズはほぼ対応されていることを確認した。

19日に入った南阿蘇村では、主要道路や橋の崩壊で地域が3つに分断されている状況を確認。白水地区では診療所の開設が必要として、医師と看護師を派遣して仮設診療所の開設と診療のサポートを始めたほか、長陽、久木野、白水地区に点在する各避難所をまわり医療ニーズを把握。急患対応とともに、中長期の視点に立った健康管理の啓発や慢性疾患への対応を開始した。

さらに、立野地区では医療援助が何も届いていないことがわかり、ここを拠点に活動を開始する決定をした。

幣原医師は、「この地域で中核的な医療を担っていた立野病院は、被災して機能を失いました。住民はもともと少ない医療へのアクセスを断たれただけでなく、一部の道路や橋が崩壊したことで、自由な移動も妨げられた『孤立』状態に置かれています。おもに途上国における緊急人道・医療援助を専門にするMSFが今回、熊本での活動を決めたのもこうした理由があります」と語っている。