東北地方太平洋沖地震：MSFチーム被災地を調査(3月12日)
2011年03月13日掲載
3月11日に発生した、宮城県三陸沖を震源とする東北地方太平洋沖地震(マグニチュード8.8)とそれに伴う津波の被災者援助活動のため、国境なき医師団(MSF)の調査チームが12日土曜日夕方、宮城県に入った。
MSF調査チームのコーディネーター、道津美岐子は、「家やその他の建物が完全に破壊されている場所もあります。地元の人びとによると、津波による水は11日当日からは引いたものの、なおも現地では水が溢れている」と説明している。
MSFの調査チームは現在、仙台市の避難所の1つで、被災者約100人の健康状態の確認を行っているが、ここでの医療ニーズはまずは間に合っているという。
「現地当局によれば、90人からなる複数のDMAT(災害派遣医療チーム：Disaster Medical Assistance Teamの略)が既に宮城県で活動しており、各チームとも必要な人数を確保できているもよう。現地では、病院紹介体制もできており、各病院もそれに沿って稼動している」と道津は報告する。
しかし、仙台市では医療体制は機能しているものの、人びとのニーズは大きい。道津は続ける。「現在、電気の供給がほぼ止まっており、断水が続いている。医療よりも、食料、毛布、水のニーズが大きい」。
調査チームは13日日曜日も調査を続け、今後現地入りする医療従事者、ロジスティシャン(物資調達、施設・機材・車両管理など幅広い業務を担当)が活動に加わる予定だ。
13日日曜日午前には、さらに別チームが3機のヘリで現地入りする予定で、MSFはDMATと連携のうえ、さらに大規模な介入が必要か見極めていく。
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